リハビリが充実した老人ホームの選び方｜施設の違いと見分けるポイント

「父には、施設に入ってからもできるだけ歩いてほしい」

「リハビリに力を入れている老人ホームを探したいけれど、どこも同じように見える」

そんな思いで施設を探していませんか。

「老健はリハビリが多い」「特養ではあまり受けられない」といった話を聞くこともあるかもしれません。また、老人ホームの案内を見ると、「機能訓練あり」「理学療法士が在籍」「毎日体操を実施」など、さまざまな説明があります。

しかし、施設の種類や訓練の回数、専門職の配置だけで、リハビリの質まで判断できるわけではありません。

また、病院でリハビリを受けていた方なら、「入院中は毎日リハビリをしていたのに、施設では週に何回しか受けられないの？」と感じることもあるでしょう。

ただ、病院と介護施設では、リハビリの目的や提供の仕組みが異なります。施設では、訓練の時間だけでなく、食堂まで歩く、椅子から立ち上がる、トイレへ移動するなど、普段の生活で本人ができる動作をどう支えているかも大切です。

リハビリを重視して施設を選ぶなら、そうした日常の動作を維持・改善できているかを重視しましょう。成果が確認できない場合には、専門職の配置と個別訓練の体制が判断材料になります。

この記事では、理学療法士の視点から、施設の種類による違いと、見学に行く前にリハビリが充実した施設を絞り込む方法を紹介します。

老人ホームの種類によって、受けられるリハビリはどう違う？

老人ホームや介護施設でも、リハビリや機能訓練を受けることはできます。ただし、施設の種類によって、その目的や受け方は異なります。

自宅へ戻ることを目指してリハビリを行う施設もあれば、長く生活する中で身体機能や日常生活の動作を支える施設もあります。また、外部のリハビリサービスを利用する住まいもあります。

まずは、施設の種類によって、どのような違いがあるのかを見てみましょう。

施設の種類ごとのリハビリの特徴

施設の種類	リハビリの主な特徴
特別養護老人ホーム（特養）・地域密着型特養	長く生活する中で、身体機能の維持や日常生活に必要な動作を支える機能訓練が中心。専門職の配置や個別訓練の内容は施設によって異なる
介護付き有料老人ホーム	特養と同様に、生活機能の維持・改善に向けた機能訓練を行う。専門職による個別訓練の充実度には施設差がある
介護老人保健施設（老健）	自宅などへの復帰を目指し、医師の指示のもとでPT・OT・STなどがリハビリを行う
介護医療院	医療や介護を受けながら、身体機能の維持や生活に必要な動作を支えるリハビリを行う。個別リハビリの提供頻度は施設によって異なる
住宅型有料老人ホーム	施設内での専門的なリハビリが基本サービスとして一律に提供されるわけではなく、訪問リハビリや通所リハビリなどの外部サービスを利用することが多い
サービス付き高齢者向け住宅	住宅型有料老人ホームと同様に、必要に応じて外部のリハビリサービスを利用することが基本

※サービス付き高齢者向け住宅には、施設が介護保険サービスを提供する「介護付き」のタイプもあります。

例えば、退院後にリハビリを受けて自宅へ戻りたい方と、介護を受けながら長く生活する場所を探している方では、施設に期待する役割が異なります。

また、喀痰吸引などの医療的ケアが必要な方は、リハビリの内容に加えて、必要な医療を継続できる施設かどうかも重要です。

ただし、同じ種類の施設でも、リハビリの内容や提供体制には違いがあります。

そのため、施設の種類だけで判断せず、実際にどのような成果が得られているのか、専門職による個別訓練を受けられる体制があるのかにも目を向けることが大切です。

リハビリを重視した老人ホーム選びの4ステップ

リハビリが充実した施設を探すとき、最初から一つひとつの施設に電話をして、訓練内容を聞いて回る必要はありません。

まずは本人が入居できる施設を探し、公開されている情報から見学候補を絞り込むと、比較する負担を減らせます。

おすすめするのは、次の4ステップです。

手順	やること	判断のポイント
STEP 1	本人の目的・条件から施設の種類を絞る	自宅へ戻りたいのか、長く暮らす場所を探しているのか。必要な医療・介護、費用も考える
STEP 2	条件に合う施設を探す	施設検索サイトやケアマネジャーなどを通じて、希望地域の候補を探す
STEP 3	リハビリの成果や提供体制を比較する	施設の種類に合った基準を使い、見学の優先順位を決める
STEP 4	優先候補に問い合わせ・見学する	本人が実際に受けられる訓練と、普段の生活での支援を確かめる

STEP 1｜本人の目的・条件から施設の種類を絞る

最初に考えたいのは、本人が施設でどのように過ごしたいかです。

例えば、骨折後の入院を終えたものの、すぐに自宅で暮らすことが難しい方なら、リハビリを受けて在宅復帰を目指す老健が候補になります。

一方、自宅での介護が難しくなり、長く暮らせる施設を探している方なら、特養や介護付き有料老人ホームなどが候補になるでしょう。

医療的ケアが必要な場合には、その対応ができるかどうかも欠かせません。

また、リハビリの充実度だけでなく、要介護度などの入居条件、地域、費用も確認します。

リハビリが充実していても、本人が入居できなければ選択肢にはなりません。

STEP 2｜条件に合う施設を探す

施設の種類を絞ったら、希望する地域で入居候補を探しましょう。

探し方は、大きく2つあります。

① 老人ホームの検索サイトを利用する

みんなの介護などの施設検索サイトでは、地域や施設の種類、予算などの条件から老人ホームを探せます。

施設ごとの費用や設備、写真、空室情報などを比較できるため、自宅にいながら候補を探したい方に便利です。

ただし、すべての施設が掲載されているわけではありません。特養や老健、介護医療院なども含め、希望する施設種別の候補が十分に見つからない場合は、ほかの方法も組み合わせましょう。

② ケアマネジャーや医療ソーシャルワーカーに相談する

現在、介護保険サービスを利用している方なら、担当のケアマネジャーに相談できます。

入院中で退院先を探している場合は、病院の退院支援担当者や医療ソーシャルワーカーに、本人の状態や希望条件を伝えて候補を挙げてもらう方法もあります。

自分で施設を探すことが難しい場合や、医療的ケアが必要で受け入れ先が限られる場合には、こうした相談先を活用するとよいでしょう。

この段階では、条件に合う施設をいくつか挙げられれば十分です。 リハビリの充実度は、次のステップで比較します。

STEP 3｜リハビリの成果や提供体制を比較する

候補が見つかったら、次は「どの施設なら、よりよいリハビリを受けられる可能性があるか」を比較します。

例えば、「理学療法士がいる」「毎日体操を行っている」と紹介されていても、それだけでリハビリの質までは分かりません。

そこで、施設の種類に合わせて、実際に日常生活の動作を維持・改善できているか、自宅へ戻るための支援体制が整っているかなどを確認します。

こうした情報は、施設によっては公的な資料から確認できるため、見学前でもある程度の比較が可能です。

大切なのは、施設の宣伝文句だけで選ばず、客観的な情報をもとに見学の優先順位を決めることです。

具体的に何を確認すればよいのかは、施設の種類ごとに紹介します。

STEP 4｜優先候補に問い合わせ・見学する

公的情報で見学候補を絞ったら、本人が実際に受けられる支援を確かめます。

例えば、10施設の中から2〜3施設に絞れたのであれば、まずはその施設だけに問い合わせる方法で構いません。

確認したいのは、個別訓練の内容と頻度、リハビリ専門職の関わり方、普段の生活で身体を動かす機会の3つです。

併せて、空床状況や受け入れ条件、費用なども確認しましょう。

STEP 3｜施設の種類ごとにリハビリの充実度を見分ける

候補の施設が見つかったら、次はリハビリの内容や成果を比較しましょう。

ただし、施設の種類によって、確認すべきポイントは異なります。

特養・介護付き有料老人ホーム｜日常生活動作の成果を優先する

特別養護老人ホーム（特養）や一般型の介護付き有料老人ホームでは、ADL維持等加算を算定している施設から優先して検討することをおすすめします。

ADLとは、食事、着替え、トイレ、移動など、日常生活に必要な動作のことです。

ADL維持等加算は、こうした動作の変化を評価し、施設として一定の成果基準を満たした場合に算定できるものです。

つまり、PT（理学療法士）がいるか、訓練を何回行っているかといった情報だけでなく、利用者の日常生活動作に関する成果を判断材料にできるということです。

見学する施設の優先順位

判定	確認する条件
A・最優先	ADL維持等加算（Ⅱ）あり
A・優先	ADL維持等加算（Ⅰ）あり
B・比較候補	ADL維持等加算による成果の裏付けが確認できず、施設内にPT・OT・STのいずれかが配置され、個別機能訓練加算（Ⅰ）も算定している
C・優先度低	A・Bの条件を満たさない

参考資料：厚生労働省「令和6年度介護報酬改定における改定事項」（ADL維持等加算）／介護サービス情報公表システム「加算説明（2026年版）」。

ADL維持等加算は、（Ⅰ）よりも（Ⅱ）の方が高い成果基準を求められるため、（Ⅱ）を最優先とします。

成果が確認できない施設については、専門職の配置と個別訓練の提供体制を評価します。どちらか一方だけでは、十分な判断材料にならないため、両方が確認できる施設をBとします。

PTは理学療法士、OTは作業療法士、STは言語聴覚士です。

個別機能訓練加算（Ⅰ）は、本人の状態や生活上の課題に合わせて計画を立て、機能訓練を行う体制を評価する加算です。

※A・B・Cは、本記事独自の見学優先順位です。施設のリハビリの質を公的に格付けしたものではありません。

公的情報での確認方法

これらの情報は、介護サービス情報公表システムで確認できます。

まず、「介護事業所を検索する」から候補施設を検索し、施設名・所在地・介護サービスの種類が一致していることを確かめたら、「事業所の詳細」を開きましょう。

① ADL維持等加算・個別機能訓練加算を確認する

「サービス内容」にある「介護報酬の加算状況」を確認します。

② PT・OT・STの配置を確認する

「従業者に関する事項」で資格別の人数を確認します。

「機能訓練指導員」の人数だけでは、PT・OT・STがいるか判断できないため、資格別の情報を見てください。

確認できた項目を先ほどの判定表に当てはめ、見学する施設の優先順位を決めましょう。

老健｜自宅に戻るための支援が充実した施設を優先する

介護老人保健施設（老健）では、超強化型・在宅強化型を優先して検討することをおすすめします。

老健は、リハビリや介護を受けながら、自宅などへの復帰を目指す施設です。

老健には5つの施設類型があり、在宅復帰に向けた取り組みやリハビリの提供体制によって、求められる基準が異なります。

超強化型・在宅強化型を優先する理由

超強化型・在宅強化型には、ほかの類型よりも高い在宅復帰支援の基準が設けられています。

具体的には、次のような違いがあります。

比較項目	超強化型	在宅強化型	加算型	基本型
在宅復帰・在宅療養支援等指標	70点以上	60点以上	40点以上	20点以上
週3回程度のリハビリ実施	要件あり	要件あり	上位2類型と同じ要件なし	上位2類型と同じ要件なし

参考資料：厚生労働省「令和6年度介護報酬改定における改定事項」（老健の施設類型・評価指標）／厚生労働省「平成30年度介護報酬改定Q&A」（問106・個別リハビリ）。

在宅復帰・在宅療養支援等指標では、実際に自宅へ戻った人の割合、入退所の状況、リハビリ専門職の配置などを評価します。

さらに、超強化型・在宅強化型では、PT・OT・STによる個別リハビリを週3回程度以上行うことも要件となっています。

つまり、自宅へ戻るための支援に関して、より高い基準を満たしているのが超強化型・在宅強化型です。

そのため、在宅復帰を目指してリハビリを重視する場合は、この2つを優先します。

公的情報での確認方法

施設類型は、介護サービス情報公表システムの「事業所の詳細 → サービス内容」で確認できます。

①「報酬類型」の在宅強化型を確認する

②「在宅復帰・在宅療養支援機能加算（Ⅱ）」を確認する

判定方法は次のとおりです。

確認結果	施設類型	判定
在宅強化型あり＋加算（Ⅱ）あり	超強化型	A・最優先
在宅強化型あり＋加算（Ⅱ）なし	在宅強化型	A・優先
基本型＋加算（Ⅰ）あり	加算型	C・優先度低
基本型＋加算（Ⅰ）なし	基本型	C・優先度低
その他型	その他型	C・優先度低

まずは、超強化型・在宅強化型と確認できた施設から優先して検討しましょう。

介護医療院｜長期的にリハビリを続けられるか確認する

介護医療院は、長期療養に必要な医療と介護を受けながら生活する施設です。

例えば、神経難病などで喀痰吸引や経管栄養が必要になった方も、受け入れ条件が合えば利用できます。

医療的ケアが必要になっても、身体を動かしたり、座る・立つなどの動作をできるだけ続けたりすることは大切です。

ただし、介護医療院では、特養と同じA・B・C判定は行いません。

公表情報からリハビリ専門職の配置などは確認できますが、長く入所した場合に、個別リハビリをどれくらい続けられるかまでは分かりにくいためです。

介護医療院では、入所初期に集中的なリハビリを行っていても、その後の提供内容が異なる場合があります。

そのため、候補施設への問い合わせでは、入所3か月を過ぎても個別リハビリを受けられるか、週何回・1回何分程度なのかを確認しましょう。

住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅｜外部リハビリの利用を確認する

住宅型有料老人ホームや一般的なサービス付き高齢者向け住宅では、必要に応じて外部の訪問リハビリや通所リハビリなどを利用します。

そのため、特養のように施設自体のリハビリをA・B・Cで判定することはしません。

この2つでは、費用や住環境、本人の暮らしやすさを中心に選び、必要なリハビリを入居後も利用できるか確認しましょう。

例えば、現在通所リハビリを利用している方なら、入居後も同じサービスを続けられるか、別の事業所を利用することになるかが確認ポイントです。

外部サービスの利用可否は、本人の介護保険上の条件や、事業所の受け入れ状況によって異なります。

STEP 4｜見学・問い合わせで確認したい3つのこと

公的情報で見学候補を絞っても、本人が実際にどのようなリハビリを受けられるかまでは分かりません。

例えば、ADL維持等加算を算定している施設でも、本人が週に何回の個別訓練を受けられるかは、直接確認する必要があります。

そこで、優先候補への問い合わせや見学では、次の3つを確認しましょう。

質問①｜個別リハビリは週何回・何分受けられるか

「1対1で行う個別のリハビリや機能訓練はありますか？週何回、1回何分くらい受けられますか？」

施設の案内に「毎日体操を実施」と書かれていても、それが集団体操なのか個別訓練なのかは分かりません。

本人が受けられる個別訓練の頻度と時間を確認しましょう。

介護医療院では、入所3か月を過ぎた後も個別リハビリが続くかを併せて確認します。

質問②｜PT・OTは本人に直接リハビリを行うか

「個別リハビリは、理学療法士（PT）や作業療法士（OT）が直接行いますか？」

施設にリハビリ専門職がいても、実際の訓練を担当するとは限りません。

機能訓練指導員には、PT・OT以外の資格を持つ職員も含まれます。

専門職が在籍しているかだけでなく、誰が本人の個別訓練を担当するのかを確認しましょう。

質問③｜普段の生活でも、できる動作を続けられるか

「本人が歩ける場合、食堂やトイレへの移動は普段どうしていますか？」

施設での生活は、個別訓練以外の時間が大部分を占めます。

例えば、介助があれば歩ける方でも、毎回車椅子で移動していれば、歩く機会は少なくなります。

本人が安全にできる動作を、日常生活でも続けられるよう支援しているかを確認しましょう。

施設から回答を得たら、単に訓練の回数を比べるだけでなく、本人が続けたい動作や活動を支えてもらえるかという視点で比較しましょう。

もちろん、リハビリの内容が希望に合っていても、入居できなければ意味がありません。空床状況や受け入れ条件、費用についても、候補施設への問い合わせ時に確認しておきましょう。

まとめ｜リハビリの成果と提供体制を確認して施設を選ぼう

老人ホームのリハビリは、施設の種類によって目的や提供方法が異なります。また、同じ種類の施設でも、リハビリの内容や質には違いがあります。

そのため、訓練の回数や専門職の人数だけで判断せず、リハビリの成果や提供体制を確認することが大切です。

特養・介護付き有料老人ホームでは、ADL維持等加算を算定している施設を優先し、成果を確認できない場合は、リハビリ専門職の配置と個別機能訓練の体制を比較しましょう。

老健では、自宅への復帰を目指す場合、超強化型・在宅強化型を優先します。

介護医療院では長期的な個別リハビリの継続を、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅では外部リハビリの利用可能性を確認しましょう。

まずは本人の希望や入居条件に合う施設を探し、公的情報などを使って見学候補を絞り込んでみてください。

そして、候補施設への問い合わせや見学では、個別リハビリの頻度や担当者に加え、普段の生活でも本人ができる動作を続けられるかを確認しましょう。

リハビリの充実度だけでなく、本人が望む生活を続けられる施設かどうかまで確かめることが、納得できる施設選びにつながります。